2010年7月29日木曜日

メモ:日経ビジネス2010/07/05号より

さて、これで溜めていた分は終了。今後は出来るだけ適時に行うようにしたい。一回やり方を確立出来ると案外時間はかからない。

○村治佳織

単に、タイプなんです、ハイ、、、(ぽっ)。顔がどうこうと言うより、音楽は勿論、人生のありようも含めてタイプである。本文にある「トウコツ神経麻痺」と言うのになって、本人の生命線であったと思われるギターを止めないといけなくなった時に、素直に「ああ、これは少し休みなさいと言う事なんだな」と感じて余りジタバタし過ぎず休んだり、他の仕事も入れてみたり、「佳織、大事なのは人として人生を楽しむ事だよ」と言うスペイン滞在時の現地の人の言葉をこう言う時に思い出したりだとか、そう言う自然体のスタンスが好きなのである。才能も努力ももの凄いして来たんだと思うが、そう言う気負い感が余りない感じと言うか。iTunesには村治佳織の殆ど全てのアルバムの曲が入っている。


○表題とグラフの内容が合ってないの図。

暗雲が立ちはだかる、と言いつつも、ソニー以外は結構いいんじゃないすかの絵。日立とか、素晴らしいじゃないすか。

○焼却炉が案外熱いの話。
上場企業で言えば、タクマ、日立造船と言った辺り。


○またまたサムスン特集。

東洋経済と日経ビジネスは明らかに互いを意識している。

何と言うか、見ているとせつなくなるグラフである。

なんつうか、強烈である。


○企業紹介:キャノン。

こう言うシェアは大雑把で良いから覚えておくと良いと思う。ああ、キャノンはデジカメ1位なんだと。こう言うクセを付けているうちに、株をやる上での銘柄レパートリーや発想が広がって行くようになる。
あくなきカイゼンとセル生産の磨き上げをしているとの事。


○CO2排出量の話。
最近環境問題の話はちょっと引っ込んでいるが、上記のようなデータは一時期よく話題になった。産業部門は既に省エネをかなりやっているのでここから削減するとなるとかなり厳しい一方で、家庭部門と業務その他部門(オフィスビル等)のカイゼンが未だだと。

しかし家庭部門については強制させるのも難しいし、外部性の問題(つまり責任やコスト負担の所在は個人にある一方で便益を受ける主体は地球全体と言う事で、コストと便益主体が違うのでやる気でないと言う事)があるので難しい。でもまあ、効率的な給湯器のリンナイとか、そう言う所はそれなりに話題になった。

あとは業務その他部門のオフィスビルだ、東京都も規制を厳しくして来ているし、しかもバブル期とバブルの名残(85−94年位)に建てられたビルの設備が改修期に入ると言う事で、山武とか高砂熱学とか良いんじゃないと言うレポートが何度も何度も出たし、恥ずかしながら筆者も仕事していた時そう言う推奨を運用会社でした事があるが、結局今の所イマイチだった。思うに、不動産オーナー側が空室率の上昇や家賃下落で苦しんでいる最中なので、大規模修繕等を先送りしてしまっているんじゃなかろうかと思う。別に1−2年後ズレしたって問題のない話でもある。そんな訳で、この投資テーマを再度持ち出すのは、不動産市況がもうちょっと良くなるのが見えて来てからにしよう等と思う昨今の筆者であった。


○バイオ医薬。
バイオ医薬が熱いんだが、日本は既存の高収益商品の開発で忙しくしているうちに出遅れてしまったと。短期のROI経営を徹底させると陥りがちなパターンではある。
その象徴的な例が武田薬品だと。業績は落ちるが、皆知っているし、キャッシュリッチで配当を維持したり自己株買いしたりする能力は高い会社なので、買いだとも余り思わないがショートまでするのは躊躇感がある。

○3Dディスプレイの技術。

こう言うのを見てウキウキするかたはテックのアナリスト向けである。
任天堂の裸眼3Dディスプレー。現状の技術だと視野角が6度しかないそうだが、手許でやるゲームなら可能だと言う事で導入に相成ったようである。パネルはシャープ製のパネルを採用。


○ソロス先生の登場。
相変わらず非常に論理明快で的を突いた解説。「ユーロ圏の矛盾」ってどう言う事なのか?と疑問のかたは参考まで。

「ECBが(ユーロ)加盟国の金融機関に資金を貸し出す際、その担保としてユーロ加盟国すべての国債を同じ条件で受け入れて来た。」
「この結果、どの加盟国もドイツと実質的にほぼ同じ金利で借入が出来た。」
「一方、銀行は同じリスクフリー資産なら少しでも利回りの高いものを求め、体力の劣る国々の国債を大量に買い込んだ。」

と言った記述や、

「ドイツが無意識のうちにほかのユーロ加盟国にデフレ政策(=財政引き締めと健全化)を押し付けている」

と言った辺りがグローバルマクロの人らしい所である。ファンダメンタルズの違う国に一律の金融政策を採用する事で生じる歪みを突くやり方である。例えば米国やアイルランドの住宅バブルがあった頃は、「ユーロ加盟国がドイツと実質的にほぼ同じ金利で借入が出来た」事は、元来高金利でしかるべきのPIIGSはじめとしたユーロ周辺国には、強烈な金融緩和政策として働き、過剰流動性相場、バブル発生の理由となった。一時期アイルランドとかスペインの不動産や株価が絶好調だった時期は、こう言った状況を反映している。グローバルマクロと言うのはこう言う金利やマネーフローに関わる歪みを突くのが基本スタイルである。

一方で現在の比較的保守的な金融政策と、各国の財政政策に規律を求める方針だと、元来景気浮揚的、緩和的金融政策と財政政策のミックスが必要なユーロ周辺国にとっては大きな重石になっている一方で、ドイツを代表とする輸出国、経常黒字国にとってはユーロ安の恩恵を受けられる、と言う構造になっている。経常黒字のドイツやルクセンブルク等の株は買いだし、一方で輸入の方が多いフランスやPIIGS諸国は大変な苦労の時、と言った具合に利害がユーロ加盟国の間でかなり異なるものになってしまっている。ソロスの指摘している「EU崩壊のリスク」と言うのはこう言った点を指しているのであろう。

それにしてももう80歳のおじいちゃんなのに、何だか凄いなーと思ってしまう。筆者も80歳になってもソロスのような文章が書けるようでありたいと思う。

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